反日を国是とする中国 Part2
反日を国是とする中国共産党。
日本文化と中国文化、つまり中華思想を比較すれば、日本人が中国人と友好を築こうと努力しても、永遠に報われることはないと悟るだろう。
『三国志』には、戦いに破れた玄徳が地方の貧しい猟師の家に泊まって肉料理をご馳走になり、翌朝ふと台所をのぞくと殺され切り刻まれた猟師の若妻の死体があり、それに深く感動した玄徳は後に猟師を取り立てることを約束するというエピソードが有る。
妻を殺してその肉で権力者の客人をもてなすという行為は、日本人の道徳や文化から見れば鬼畜の行為にしか見えないが、シナではこれを「美談」として描いている。これが支那人の美談のメンタルだ。
前回の記事の続編を紹介する。 【転載歓迎】
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『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』 （P113 ～ P119）
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【中共の対日戦略】
「反日憎日」に狂奔する中共！
２００３年９月、広東省珠海市で日本人団体客が集団買春をしたとして、中共はこれを大々的に報道し、このニュースは中共メディアからＡＰ通信を経て欧米の主要メディアで報道されるに至った。
中国外務省は「日本人は中国において法律を遵守すべき」と抗議し、日本外務省は毎度のごとく即時謝罪した。
しかし珠海市は元々、売春のメッカとして有名な町であり、同市のホテルや街頭には売春婦が溢れており、団体客の集団買春なんて日常茶飯時のことである。
ＷＨＯが認定した中共の売春婦の人数は約６００万人、しかし中共自らの非公式な統計では１５００万～３０００万人だと推定されており、売買春なんて何も珍しいことでもない日常の光景なのだ。
つまり中共は、日本で中国人犯罪が激増していることへの批判について「日本人も中国で犯罪を犯している」とアピールする目的、そして欧米に対して日本のイメージダウンを図る目的、これらの目的から何も珍しくないことを大々的に報道したわけである。
もし集団買春したのがアメリカ人などであれば、このようなプロパガンダ報道は行われなかった筈だ。なお付け加えるならば事件の舞台となった「国際会議中心大酒店」と「奥海酒店」は、日本人宿泊客向けに日本式フロアを用意しているぐらい、「日本大歓迎」の営業方針を売りものにしていることで有名なホテルであった。
それ故に意図的に中共当局の攻撃標的にされたのであろう。中共では「親日は罪」なのだ。
中共のインターネットは国家安全部のネット警察官３０００万人によって完全管理されている半ば官営であり、共産党の意に反する内容は一切認められておらず、それに反すれば逮捕や罰金など処罰対象になる。
最近でも、言論の自由を求める論文をネット上に載せた西安の中学教師が、それだけの理由で「国家政権転覆罪」として逮捕され有罪となっている。
従って中共のインターネットは中共政権の意に沿った内容だけが書き込まれ削除されずに残るという訳だが、そこには毎日膨大な量の「天皇を殺せ、日本人を殺せ」「東京に核ミサイルを撃ちこめ」「日本民族を地上から一人残らず抹殺せよ」といった類いの書き込みがなされている。
中共官営の人民日報サイト掲示板内の「強国論壇」を筆頭に、靖國神社にペンキで「死ね」と落書きした馮錦華をヒーローだと讃える「愛国者同盟網」、［中国９１８愛国網］、「反日先鋒」など、とてもキリがないので列挙はこれぐらいにしておくが、中共の反日サイトは毎日数十～数百も延々と増殖しつづけているのだ。
これらの反日サイトの運営者が逮捕されず、これらのサイトの書き込みが削除もされないという事実は、いわばこの反日サイトの主張こそが中共という国家のお墨付き、少し品がない言葉で並べ立てられる中共のホンネだということだ。
そしてこの中共のネットユーザーの８割は３５歳以下の都市部のインテリ層だとされているが、つまりこれからの近未来において中共という国の中枢になる層である。
この若い層が徹底した反日主義プロパガンダに洗脳されきっているという現実は、今後の日中関係は現在よりもさらに悪化していくことを示している。
前述のように江沢民の発令した要綱に基き中共メディアは反日プロパガンダに狂奔しつづけ、学校教育は勿論のことＴＶ・映画・新聞・雑誌・ゲーム類に至るまであらゆるプロパガンダツールを駆使して、押造した歴史に基く反日思想を徹底的に叩き込んできた。
その対象は娯楽の分野にも及ぶ。中共では国家映画局というセクションが映画の検閲を行っているが、時代設定が戦前や戦中の映画の場合、「日本兵を人間らしく描いていないか」という検閲項目が有り、実際多くの作品が修正やカットを命じられている。
一例を挙げると『鬼子来了』という映画は「人情味のある日本兵が登場する」という理由で上映禁止となり、監督は漢奸（売国奴）のレッテルを貼られて映画界から事実上追放された。
つまり日本兵を残虐非道な鬼畜として描かないかぎり、その映画の公開は許可されないのだ。
２００２年末に一旦公開された『五月八日』という映画では、その字幕で南京虐殺の犠牲者数を「３０万人」としたことで、国家映画局より「公式見解の犠牲者数は３０万人以上であり、字幕から”以上”が抜けている」という理由によって公開中断と字幕修正を命じられ、監督は「愛国者としての自覚に欠けていた」と謝罪声明を出している。
「”以上”が抜けているから修正」という、このあまりの反日一直線のクレイジーさには、不謹慎ながら私はつい笑ってしまい、やがて一党独裁国家の持つ国民への洗脳能力の太きさに慄然としたものである。
一時期欧米で「ナチ残酷収容所」といった類いのエログロ映画が流行したが、同様に中共の映画で描かれる日本兵は例外なく、女や子供を見境いなく殺し、サディズム趣味から異常な拷問をし、泣き叫ぶ少女を輪姦し、あげくには殺した女の肉をスキヤキにして食べるという、もはやメチャクチヤな凶人集団として描かれている。
この中共の反日映画の影響は香港や韓国にも飛び火し、『香港大虐殺』『黒い太陽七三一』『南京一九三七』『従軍慰安婦』などといった映画が多く製作され、日本兵が泣き叫ぶ少女を強制運行してレイプし殺したあげくにその人肉を食うという様な、あまりにもひどい捏造に満ちた反日映画が東南アジアなどでも公開されるに至っている。
なおこの日本兵を悪魔のように描くという傾向は、映画のみならず中共のＴＶやゲーム、小説などでも同様である。
ちなみに中共の映画や小説で日本兵の食人シーンがやたらと描かれるのは、中共の漢民族のカニバリズム文化に由来している。
日本にはカニバリズム文化など存在しないが、漢民族は古来より人肉を「醤」と称して食べる習慣を持っている。
大安門事件で米国へ亡命した中国人作家の鄭義氏の著書『食人宴席』には、１９７０年代後半まで中共では「人肉宴会」が流行し、文化人革命では「造反有理」を叫ぶ紅衛兵たちが「人民の敵」と決めつけた人々を、片っ端から鍋や焼肉にして広場で皆で食べていた事実が記されている。
何のことはない、「三光作戦」なるものにしてもそうなのだが、要するに自分たちの野蛮な文化や習慣を勝手に日本兵にも当てはめているだけのことだ。
『三国志』にも、戦いに破れた玄徳が地方の貧しい猟師の家に泊まって肉料理をご馳走になり、翌朝ふと台所をのぞくと殺され切り刻まれた猟師の若妻の死体があり、それに深く感動した玄徳は後に猟師を取り立てることを約束するというエピソードが有る。
妻を殺してその肉で権力者の客人をもてなすという行為は、日本人の道徳や文化から見れば鬼畜の行為にしか見えないが、シナではこれを「美談」として描いているのだ。
このような民族と日本民族が共有できる歴史観など存在する筈がないことに日本人はもう気が付くべきだ。日中共通の歴史観なんて、キリスト教徒とイスラム教徒に共通の宗款観を求めるようなものなのだ。
中共メディアの多くが近年ナショナリズム鼓舞のためによく唱えるフレーズは「人民解放軍が日本列島を制圧し、日本の右翼軍国主義勢力を処刑し、日本を倭族自治区として中国領土にするべきだ。もし日本が反撃しようものなら、核攻撃を断行して日本民族を殲滅せよ」というものである。
この実態を知りたければ、パックツアーではなく個人旅行で中共に滞在してＴＶや雑誌・新聞を見れば、「日本は世界で一番、残虐非道な民族だ。日本は反省も謝罪もなく、賠償の支払いまで拒んでいる。中国人民は子々孫々にいたるまで日本を憎み続けよう」という反日プロパガンダがいたるところに氾濫している光景を目にできるであろう。
中共で爆発的に売れたという『謝罪と評価転覆』という本では、１９７０年にブラント西独首相がポーランドのユダヤ人慰霊碑の前にひざまずいた例を挙げて、「日本の謝罪とは天皇が土下座することだ」と主張している。
私は一人の日本人として、天皇陛下が土下座をされるぐらいならば中共と戦争したほうがはるかにマシだと感じる。いくら卑屈な白虐史観の日本ではあっても、これだけの理不尽な憎悪を向けられては、日本人の嫌中感情が高まるのは当然のことだ。
かくの如き悪鬼のような日本への憎悪を洗脳した張本人である江沢民は、享振甫台湾海峡交流基金理事長との会談で「ごく平均的な中国人は日本を憎んでいる。私は日本人を憎悪している」と述べているが、この徹底した反日主義の権化のような人物が最高権力者として国策に反日主義を掲げて以来、「日本が憎い！日本民族を皆殺しにしたい！」といったエスカレートした反日憎日感情が人民に根強く浸透して後戻りはできなくなったのだ。
「中国青年報」の対日イメージ調査では、「日本といえば最初に連想するものは？」に対して８３．９％が「南京大虐殺」と回答している。
中共の国定歴史教科書は、「南京大虐殺」「万人坑」「三光作戦」「従軍慰安婦」「百人斬り競争」等々といった憎日目的に捏造された嘘の歴史記述に満ちており、例えば中共の『中国史』の教科書では全記述の４割が「日本の侵略と戦争犯罪」だけに充てられているのだ。
しかし日本がこの中共の歴史程造教育に対して抗議したことは一度もない。
気骨ある自国批判を行っている中国人の比較文化学者の金文学氏は自著『反日に狂う中国、友好におもねる日本』の序章で、「現在の中国の対日歴史観は東京裁判史観をそっくり採用したもので、計算ずくで日本の弱みを突いていることがわかります」と述べておられるが、日本の側にも左翼勢力が植えつけてきた自虐史観（東京裁判史観）という土壌が有っただけに、日中間の亀裂は「反日」と「自虐」の双乗効果によってさらに増幅する結果となったのだ。
ご存知のように西安で日本人留学生か下品な寸劇をしたという理由で大々的な反日デモ起こり、無関係の日本人留学生までもが暴行を受け、日本人の経営する商店までも襲撃されている。
中共がこれだけ徹底的に自国民を反日洗脳している以上は小さな「火種」でも燃えさかれば「猛火」と化す。そして日本に何か少しでも譲歩することは激しい中共政権批判へとつながるため、この反日主義路線が変わることは絶対に有りえないのである。
「中国（ハートマーク）日本」などという手書きの馬鹿なＴシャツを着ていた当の日本人留学生たちこそ、たかが寸劇の一つで反日暴徒と化す中共のこの現状を体験して、日中友好などという幻からようやく目が目覚めたことであろう。
中共政権下においては、日中友好なんて日本側が一方的に抱いている幻想にすぎないという現実に、日本国民は早く気が付くべきなのだ。
２００２年１月２２日のニューヨークータイムズ紙は「中国は、特に日本人を日本鬼子と呼び、日本に対する憎しみを若者に植えつける政策を停止する必要がある。学校教育でも映画やＴＶでも全プロパガンダのネットワークが日本非難に動負されており、対日憎悪は危険な状態となっている。反日教育の結果としての敵対的ナショナリズムが、中国を尖閣諸島領有権をめぐる日本との軍事衝突へと駆り立てる危険がある」という論説を掲載している。
そのあまりに異常な反日教育・反日喧伝に、今やアメリカ国務省が日本外務省に代わって中共に「反日をやめろ」とたしなめているぐらいなのだ。
なお、ここで尖閣諸島についても少し述べておきたい。
尖閣諸島については、帰属未定の同島を日本が明治２８年に自国領に編入して以来、以後７６年間に渡り外国から異議が唱えられたことは一度もなかった。
さらに元々中共は自国の地図にも載せていない。１９６８年にＥＣＡＦＥ（国連アジア極東経済委員会）の調査で海底油田を含む膨大な天然資源の存往が判明したが、当時尖閣諸島は沖縄と一緒にアメリカの占領下にあり、中共はアメリカに対しては一言も領有権を土張していない。
しかし１９７２年に日本に返還された途端に、何の根拠もなく「中国領だから引き渡せ」との要求を始め出したのだ。
この尖開諸島領有権に関する中共の捏造を見れば、南京だの毒ガスだのが同様に嘘八百であることは歴然ではないか。
しかし台湾人の李登輝元総統が「尖閣諸島は日本の領土である」と述べるその一方で、日本の左翼運動の理論指導者であった井上清元京大教授は自著『尖閣諸島』の中で「沖縄は中国の領土である。従って尖閣諸島も中国領域である」と述べており、この本の漢訳版が中共で爆発的に売れている。
中共の反日プロパガンダに加担しているのは、日本の親中派左翼であるという典型的な一例だ。
２００４年３月２４日、尖閣諸島の魚釣島へ不法上陸した中国人７名が沖縄県警に逮捕されたが、本来国際常識では国境侵犯者は逮捕どころか射殺されても文句は言えない。
ところが中共はこの逮捕を「日本警察による拉致」と呼び「即時無条件釈放せよ。これに応じなければ全ての責任を日本側が負うことになるが、それでもいいのか」と恫喝した。
さらに北京の日本大使館前では、日の丸が踏みつけられて焼き捨てられ、中共の官憲はそれを一切制止せず、中共外交部は「日本への怒りの表れだ」と言い放つに至った。
日本はとことん侮辱されたのだ。
「さあ日本はどうするのだろうか。断交か、経済制裁か、ＯＤＡ全廃か」と世界の主要国が日本の対応を注視する中、何と情けないことに日本政府は、沖縄県警がこの七名を入管法違反と器物損壊で送検する方針であったものに圧力をかけ、中共の要求通り事実上「即時無条件釈放」したのである。
「中国の反日感情に配慮した政治判断」だそうであるが、私はこの一事をもって小泉首相を完全に見限った。
せっかくの沖縄県警の勇気ある「法の下の平等」に基く主権的判断は、中共に媚びることを優先する小泉首相と外務省によって「法の下の不平等」となり、刑法に反しても中国人ならば釈放されるという属国的ダブルスタンダードが日本国民と世界の国が注視する目前で展開したということだ。
実はこの不法上陸者７名のリーダー格は、平成１３年に靖國神社の狛犬に赤ペンキで「死ね」と書いて警視庁に逮捕された馮錦華という反日活動家であり、馮は東京地裁から懲役１０カ月、執行猶予３年の有罪判決を受けている。
馮は裁判で約束した罰金も払わずに帰国し、中共政府は馮に対しその反日活動を讃え１万元の報賞金を与えていた。
その馮が「釣魚島保衛行動隊」代表を称して今回の事件を起こしていたのである。日本の刑法に基けば執行猶予中の刑法犯は即時収監されなければならないが、馮はその反日活動から中共では英雄扱いされており、つまり反日英雄の馮を刑務所へ送ることになるのを日本政府は怖れて、日本人ならば送検・収監されるところの法を曲げて中国人犯罪者をかばったのである。
中共は南沙諸島では、事前にシナの占銭や古土器のカケラを同島沿海に密かに投下し、中共の調査船が後日それを「発見」して「古来よりの中国領土の証拠」と主張するというヤラセを行っているが、この７人がおそらく同様のものを尖閣沿海に投下している可能性は高い。
国家的財産たる海底資源に満ちた大切な領土よりも中共のご機嫌取りを優先した時点で、小泉首相もまた中共に屈服した。
小泉首相は米国に弱いだけではなく中共にも北朝鮮にも弱い、要するに外交下手なのである。その外交センスの欠如は、例えば折角サミットで米国に滞在しながらも、英フレア首相や伊ベルルスコーニ首相、独シュレーダー首相までもが出席したレーガンの国葬に出席せずにさっさと帰国してしまった浅慮さに示されている。
再訪朝時には金正日の退場を整列して「お見送り」したり、とにかく国家の威信には鈍感な人物なのだ。そしてこの不法上陸者無罪放免は、日本の国家威信を下落させると同時に、中共に対して誤ったメッセージを送ることになった。
この不法上陸者の逮捕に関連して中共は、「日本に謝意を示す調印式への出席は時期的に不適切」として、１０００億円もの円借款を受ける公換公文古調印式への出席を当日朝に一方的にキャンセルした。
日本の外務省や大使館は卑屈にも「どうか出席して下さい」と懇願したが、結局持ち回りで別々に調印して交換するという事態に至った。
中共は日本が「出席しないなら円借款は中止する」という当然の一言を口にできない卑屈な弱虫国であることを熟知しているのだ。
金を借りる側が出席を拒み、金を貸す側か頭を下げて出席をお願いする、これが日中関係の全てを象徴している。
この日中関係を客観的に見れば、日本は中共に左の頬を打たれたら右の頬を差し出すという、まるでキリストのような国である。そして国際社会においてのキリストのような国とは、すなわち救い難い馬鹿な国のことでしかない。
しかし日本が主権も領土も名誉も投げ捨て媚びへつらっても謝罪しても、莫大な日本人の血税をＯＤＡに献上しても、この中共という国が世界一の反日主義国である状況は絶対に変わらない。
大安門事件の報道でピューリッツァー賞を受けた米ニューヨーク・タイムズ紙のニコラス・クリストフ東京支局長は「中国人の大多数が抱く日本に対する敵意に、大部分の日本人がほとんど気付いていないことに、私は衝撃を受けている」と述べている。
２００４年３月に江沢民は温家宝を通じて、反日愛国主義教育の未成年者への一層の徹底化を指示した。
日中の未来は暗い、いや日中間に未来など存在しない。
日本と中共の関係とは、実にイスラエルとパレスチナ、インドとパキスタン、かつての米ソのような関係と同一のものであり、中国人はそれを明確に意識し、日本人の側だけがそれに気付かずに「日中友好」という実在しない幻想を見ている。
日本は一方的に夢を見続けているのだ。それが楽しい夢ならば良い。しかしこの夢は永遠に終わることのない悪夢なのだ。
反日を国是とする中国 Part1
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201208article_2.html
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Link：
中国 十年以内に日本を核攻撃
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201110article_1.html
中国人女優 中共のスパイ強要を暴露
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201111article_11.html
中共の「日本弱体化」戦略 Part1 中国に貢がれた日本の血税
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201207article_10.html
中共の「日本弱体化」戦略 Part2 強請られる政治家と官僚たち
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201207article_11.html
中共の「日本弱体化」戦略 Part3 反日史観と歴史捏造の理由
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201207article_12.html
中国共産党の本質
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201006article_1.html
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日本文化と中国文化、つまり中華思想を比較すれば、日本人が中国人と友好を築こうと努力しても、永遠に報われることはないと悟るだろう。
『三国志』には、戦いに破れた玄徳が地方の貧しい猟師の家に泊まって肉料理をご馳走になり、翌朝ふと台所をのぞくと殺され切り刻まれた猟師の若妻の死体があり、それに深く感動した玄徳は後に猟師を取り立てることを約束するというエピソードが有る。
妻を殺してその肉で権力者の客人をもてなすという行為は、日本人の道徳や文化から見れば鬼畜の行為にしか見えないが、シナではこれを「美談」として描いている。これが支那人の美談のメンタルだ。
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『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』 （P113 ～ P119）
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【中共の対日戦略】
「反日憎日」に狂奔する中共！
２００３年９月、広東省珠海市で日本人団体客が集団買春をしたとして、中共はこれを大々的に報道し、このニュースは中共メディアからＡＰ通信を経て欧米の主要メディアで報道されるに至った。
中国外務省は「日本人は中国において法律を遵守すべき」と抗議し、日本外務省は毎度のごとく即時謝罪した。
しかし珠海市は元々、売春のメッカとして有名な町であり、同市のホテルや街頭には売春婦が溢れており、団体客の集団買春なんて日常茶飯時のことである。
ＷＨＯが認定した中共の売春婦の人数は約６００万人、しかし中共自らの非公式な統計では１５００万～３０００万人だと推定されており、売買春なんて何も珍しいことでもない日常の光景なのだ。
つまり中共は、日本で中国人犯罪が激増していることへの批判について「日本人も中国で犯罪を犯している」とアピールする目的、そして欧米に対して日本のイメージダウンを図る目的、これらの目的から何も珍しくないことを大々的に報道したわけである。
もし集団買春したのがアメリカ人などであれば、このようなプロパガンダ報道は行われなかった筈だ。なお付け加えるならば事件の舞台となった「国際会議中心大酒店」と「奥海酒店」は、日本人宿泊客向けに日本式フロアを用意しているぐらい、「日本大歓迎」の営業方針を売りものにしていることで有名なホテルであった。
それ故に意図的に中共当局の攻撃標的にされたのであろう。中共では「親日は罪」なのだ。
中共のインターネットは国家安全部のネット警察官３０００万人によって完全管理されている半ば官営であり、共産党の意に反する内容は一切認められておらず、それに反すれば逮捕や罰金など処罰対象になる。
最近でも、言論の自由を求める論文をネット上に載せた西安の中学教師が、それだけの理由で「国家政権転覆罪」として逮捕され有罪となっている。
従って中共のインターネットは中共政権の意に沿った内容だけが書き込まれ削除されずに残るという訳だが、そこには毎日膨大な量の「天皇を殺せ、日本人を殺せ」「東京に核ミサイルを撃ちこめ」「日本民族を地上から一人残らず抹殺せよ」といった類いの書き込みがなされている。
中共官営の人民日報サイト掲示板内の「強国論壇」を筆頭に、靖國神社にペンキで「死ね」と落書きした馮錦華をヒーローだと讃える「愛国者同盟網」、［中国９１８愛国網］、「反日先鋒」など、とてもキリがないので列挙はこれぐらいにしておくが、中共の反日サイトは毎日数十～数百も延々と増殖しつづけているのだ。
これらの反日サイトの運営者が逮捕されず、これらのサイトの書き込みが削除もされないという事実は、いわばこの反日サイトの主張こそが中共という国家のお墨付き、少し品がない言葉で並べ立てられる中共のホンネだということだ。
そしてこの中共のネットユーザーの８割は３５歳以下の都市部のインテリ層だとされているが、つまりこれからの近未来において中共という国の中枢になる層である。
この若い層が徹底した反日主義プロパガンダに洗脳されきっているという現実は、今後の日中関係は現在よりもさらに悪化していくことを示している。
前述のように江沢民の発令した要綱に基き中共メディアは反日プロパガンダに狂奔しつづけ、学校教育は勿論のことＴＶ・映画・新聞・雑誌・ゲーム類に至るまであらゆるプロパガンダツールを駆使して、押造した歴史に基く反日思想を徹底的に叩き込んできた。
その対象は娯楽の分野にも及ぶ。中共では国家映画局というセクションが映画の検閲を行っているが、時代設定が戦前や戦中の映画の場合、「日本兵を人間らしく描いていないか」という検閲項目が有り、実際多くの作品が修正やカットを命じられている。
一例を挙げると『鬼子来了』という映画は「人情味のある日本兵が登場する」という理由で上映禁止となり、監督は漢奸（売国奴）のレッテルを貼られて映画界から事実上追放された。
つまり日本兵を残虐非道な鬼畜として描かないかぎり、その映画の公開は許可されないのだ。
２００２年末に一旦公開された『五月八日』という映画では、その字幕で南京虐殺の犠牲者数を「３０万人」としたことで、国家映画局より「公式見解の犠牲者数は３０万人以上であり、字幕から”以上”が抜けている」という理由によって公開中断と字幕修正を命じられ、監督は「愛国者としての自覚に欠けていた」と謝罪声明を出している。
「”以上”が抜けているから修正」という、このあまりの反日一直線のクレイジーさには、不謹慎ながら私はつい笑ってしまい、やがて一党独裁国家の持つ国民への洗脳能力の太きさに慄然としたものである。
一時期欧米で「ナチ残酷収容所」といった類いのエログロ映画が流行したが、同様に中共の映画で描かれる日本兵は例外なく、女や子供を見境いなく殺し、サディズム趣味から異常な拷問をし、泣き叫ぶ少女を輪姦し、あげくには殺した女の肉をスキヤキにして食べるという、もはやメチャクチヤな凶人集団として描かれている。
この中共の反日映画の影響は香港や韓国にも飛び火し、『香港大虐殺』『黒い太陽七三一』『南京一九三七』『従軍慰安婦』などといった映画が多く製作され、日本兵が泣き叫ぶ少女を強制運行してレイプし殺したあげくにその人肉を食うという様な、あまりにもひどい捏造に満ちた反日映画が東南アジアなどでも公開されるに至っている。
なおこの日本兵を悪魔のように描くという傾向は、映画のみならず中共のＴＶやゲーム、小説などでも同様である。
ちなみに中共の映画や小説で日本兵の食人シーンがやたらと描かれるのは、中共の漢民族のカニバリズム文化に由来している。
日本にはカニバリズム文化など存在しないが、漢民族は古来より人肉を「醤」と称して食べる習慣を持っている。
大安門事件で米国へ亡命した中国人作家の鄭義氏の著書『食人宴席』には、１９７０年代後半まで中共では「人肉宴会」が流行し、文化人革命では「造反有理」を叫ぶ紅衛兵たちが「人民の敵」と決めつけた人々を、片っ端から鍋や焼肉にして広場で皆で食べていた事実が記されている。
何のことはない、「三光作戦」なるものにしてもそうなのだが、要するに自分たちの野蛮な文化や習慣を勝手に日本兵にも当てはめているだけのことだ。
『三国志』にも、戦いに破れた玄徳が地方の貧しい猟師の家に泊まって肉料理をご馳走になり、翌朝ふと台所をのぞくと殺され切り刻まれた猟師の若妻の死体があり、それに深く感動した玄徳は後に猟師を取り立てることを約束するというエピソードが有る。
妻を殺してその肉で権力者の客人をもてなすという行為は、日本人の道徳や文化から見れば鬼畜の行為にしか見えないが、シナではこれを「美談」として描いているのだ。
このような民族と日本民族が共有できる歴史観など存在する筈がないことに日本人はもう気が付くべきだ。日中共通の歴史観なんて、キリスト教徒とイスラム教徒に共通の宗款観を求めるようなものなのだ。
中共メディアの多くが近年ナショナリズム鼓舞のためによく唱えるフレーズは「人民解放軍が日本列島を制圧し、日本の右翼軍国主義勢力を処刑し、日本を倭族自治区として中国領土にするべきだ。もし日本が反撃しようものなら、核攻撃を断行して日本民族を殲滅せよ」というものである。
この実態を知りたければ、パックツアーではなく個人旅行で中共に滞在してＴＶや雑誌・新聞を見れば、「日本は世界で一番、残虐非道な民族だ。日本は反省も謝罪もなく、賠償の支払いまで拒んでいる。中国人民は子々孫々にいたるまで日本を憎み続けよう」という反日プロパガンダがいたるところに氾濫している光景を目にできるであろう。
中共で爆発的に売れたという『謝罪と評価転覆』という本では、１９７０年にブラント西独首相がポーランドのユダヤ人慰霊碑の前にひざまずいた例を挙げて、「日本の謝罪とは天皇が土下座することだ」と主張している。
私は一人の日本人として、天皇陛下が土下座をされるぐらいならば中共と戦争したほうがはるかにマシだと感じる。いくら卑屈な白虐史観の日本ではあっても、これだけの理不尽な憎悪を向けられては、日本人の嫌中感情が高まるのは当然のことだ。
かくの如き悪鬼のような日本への憎悪を洗脳した張本人である江沢民は、享振甫台湾海峡交流基金理事長との会談で「ごく平均的な中国人は日本を憎んでいる。私は日本人を憎悪している」と述べているが、この徹底した反日主義の権化のような人物が最高権力者として国策に反日主義を掲げて以来、「日本が憎い！日本民族を皆殺しにしたい！」といったエスカレートした反日憎日感情が人民に根強く浸透して後戻りはできなくなったのだ。
「中国青年報」の対日イメージ調査では、「日本といえば最初に連想するものは？」に対して８３．９％が「南京大虐殺」と回答している。
中共の国定歴史教科書は、「南京大虐殺」「万人坑」「三光作戦」「従軍慰安婦」「百人斬り競争」等々といった憎日目的に捏造された嘘の歴史記述に満ちており、例えば中共の『中国史』の教科書では全記述の４割が「日本の侵略と戦争犯罪」だけに充てられているのだ。
しかし日本がこの中共の歴史程造教育に対して抗議したことは一度もない。
気骨ある自国批判を行っている中国人の比較文化学者の金文学氏は自著『反日に狂う中国、友好におもねる日本』の序章で、「現在の中国の対日歴史観は東京裁判史観をそっくり採用したもので、計算ずくで日本の弱みを突いていることがわかります」と述べておられるが、日本の側にも左翼勢力が植えつけてきた自虐史観（東京裁判史観）という土壌が有っただけに、日中間の亀裂は「反日」と「自虐」の双乗効果によってさらに増幅する結果となったのだ。
ご存知のように西安で日本人留学生か下品な寸劇をしたという理由で大々的な反日デモ起こり、無関係の日本人留学生までもが暴行を受け、日本人の経営する商店までも襲撃されている。
中共がこれだけ徹底的に自国民を反日洗脳している以上は小さな「火種」でも燃えさかれば「猛火」と化す。そして日本に何か少しでも譲歩することは激しい中共政権批判へとつながるため、この反日主義路線が変わることは絶対に有りえないのである。
「中国（ハートマーク）日本」などという手書きの馬鹿なＴシャツを着ていた当の日本人留学生たちこそ、たかが寸劇の一つで反日暴徒と化す中共のこの現状を体験して、日中友好などという幻からようやく目が目覚めたことであろう。
中共政権下においては、日中友好なんて日本側が一方的に抱いている幻想にすぎないという現実に、日本国民は早く気が付くべきなのだ。
２００２年１月２２日のニューヨークータイムズ紙は「中国は、特に日本人を日本鬼子と呼び、日本に対する憎しみを若者に植えつける政策を停止する必要がある。学校教育でも映画やＴＶでも全プロパガンダのネットワークが日本非難に動負されており、対日憎悪は危険な状態となっている。反日教育の結果としての敵対的ナショナリズムが、中国を尖閣諸島領有権をめぐる日本との軍事衝突へと駆り立てる危険がある」という論説を掲載している。
そのあまりに異常な反日教育・反日喧伝に、今やアメリカ国務省が日本外務省に代わって中共に「反日をやめろ」とたしなめているぐらいなのだ。
なお、ここで尖閣諸島についても少し述べておきたい。
尖閣諸島については、帰属未定の同島を日本が明治２８年に自国領に編入して以来、以後７６年間に渡り外国から異議が唱えられたことは一度もなかった。
さらに元々中共は自国の地図にも載せていない。１９６８年にＥＣＡＦＥ（国連アジア極東経済委員会）の調査で海底油田を含む膨大な天然資源の存往が判明したが、当時尖閣諸島は沖縄と一緒にアメリカの占領下にあり、中共はアメリカに対しては一言も領有権を土張していない。
しかし１９７２年に日本に返還された途端に、何の根拠もなく「中国領だから引き渡せ」との要求を始め出したのだ。
この尖開諸島領有権に関する中共の捏造を見れば、南京だの毒ガスだのが同様に嘘八百であることは歴然ではないか。
しかし台湾人の李登輝元総統が「尖閣諸島は日本の領土である」と述べるその一方で、日本の左翼運動の理論指導者であった井上清元京大教授は自著『尖閣諸島』の中で「沖縄は中国の領土である。従って尖閣諸島も中国領域である」と述べており、この本の漢訳版が中共で爆発的に売れている。
中共の反日プロパガンダに加担しているのは、日本の親中派左翼であるという典型的な一例だ。
２００４年３月２４日、尖閣諸島の魚釣島へ不法上陸した中国人７名が沖縄県警に逮捕されたが、本来国際常識では国境侵犯者は逮捕どころか射殺されても文句は言えない。
ところが中共はこの逮捕を「日本警察による拉致」と呼び「即時無条件釈放せよ。これに応じなければ全ての責任を日本側が負うことになるが、それでもいいのか」と恫喝した。
さらに北京の日本大使館前では、日の丸が踏みつけられて焼き捨てられ、中共の官憲はそれを一切制止せず、中共外交部は「日本への怒りの表れだ」と言い放つに至った。
日本はとことん侮辱されたのだ。
「さあ日本はどうするのだろうか。断交か、経済制裁か、ＯＤＡ全廃か」と世界の主要国が日本の対応を注視する中、何と情けないことに日本政府は、沖縄県警がこの七名を入管法違反と器物損壊で送検する方針であったものに圧力をかけ、中共の要求通り事実上「即時無条件釈放」したのである。
「中国の反日感情に配慮した政治判断」だそうであるが、私はこの一事をもって小泉首相を完全に見限った。
せっかくの沖縄県警の勇気ある「法の下の平等」に基く主権的判断は、中共に媚びることを優先する小泉首相と外務省によって「法の下の不平等」となり、刑法に反しても中国人ならば釈放されるという属国的ダブルスタンダードが日本国民と世界の国が注視する目前で展開したということだ。
実はこの不法上陸者７名のリーダー格は、平成１３年に靖國神社の狛犬に赤ペンキで「死ね」と書いて警視庁に逮捕された馮錦華という反日活動家であり、馮は東京地裁から懲役１０カ月、執行猶予３年の有罪判決を受けている。
馮は裁判で約束した罰金も払わずに帰国し、中共政府は馮に対しその反日活動を讃え１万元の報賞金を与えていた。
その馮が「釣魚島保衛行動隊」代表を称して今回の事件を起こしていたのである。日本の刑法に基けば執行猶予中の刑法犯は即時収監されなければならないが、馮はその反日活動から中共では英雄扱いされており、つまり反日英雄の馮を刑務所へ送ることになるのを日本政府は怖れて、日本人ならば送検・収監されるところの法を曲げて中国人犯罪者をかばったのである。
中共は南沙諸島では、事前にシナの占銭や古土器のカケラを同島沿海に密かに投下し、中共の調査船が後日それを「発見」して「古来よりの中国領土の証拠」と主張するというヤラセを行っているが、この７人がおそらく同様のものを尖閣沿海に投下している可能性は高い。
国家的財産たる海底資源に満ちた大切な領土よりも中共のご機嫌取りを優先した時点で、小泉首相もまた中共に屈服した。
小泉首相は米国に弱いだけではなく中共にも北朝鮮にも弱い、要するに外交下手なのである。その外交センスの欠如は、例えば折角サミットで米国に滞在しながらも、英フレア首相や伊ベルルスコーニ首相、独シュレーダー首相までもが出席したレーガンの国葬に出席せずにさっさと帰国してしまった浅慮さに示されている。
再訪朝時には金正日の退場を整列して「お見送り」したり、とにかく国家の威信には鈍感な人物なのだ。そしてこの不法上陸者無罪放免は、日本の国家威信を下落させると同時に、中共に対して誤ったメッセージを送ることになった。
この不法上陸者の逮捕に関連して中共は、「日本に謝意を示す調印式への出席は時期的に不適切」として、１０００億円もの円借款を受ける公換公文古調印式への出席を当日朝に一方的にキャンセルした。
日本の外務省や大使館は卑屈にも「どうか出席して下さい」と懇願したが、結局持ち回りで別々に調印して交換するという事態に至った。
中共は日本が「出席しないなら円借款は中止する」という当然の一言を口にできない卑屈な弱虫国であることを熟知しているのだ。
金を借りる側が出席を拒み、金を貸す側か頭を下げて出席をお願いする、これが日中関係の全てを象徴している。
この日中関係を客観的に見れば、日本は中共に左の頬を打たれたら右の頬を差し出すという、まるでキリストのような国である。そして国際社会においてのキリストのような国とは、すなわち救い難い馬鹿な国のことでしかない。
しかし日本が主権も領土も名誉も投げ捨て媚びへつらっても謝罪しても、莫大な日本人の血税をＯＤＡに献上しても、この中共という国が世界一の反日主義国である状況は絶対に変わらない。
大安門事件の報道でピューリッツァー賞を受けた米ニューヨーク・タイムズ紙のニコラス・クリストフ東京支局長は「中国人の大多数が抱く日本に対する敵意に、大部分の日本人がほとんど気付いていないことに、私は衝撃を受けている」と述べている。
２００４年３月に江沢民は温家宝を通じて、反日愛国主義教育の未成年者への一層の徹底化を指示した。
日中の未来は暗い、いや日中間に未来など存在しない。
日本と中共の関係とは、実にイスラエルとパレスチナ、インドとパキスタン、かつての米ソのような関係と同一のものであり、中国人はそれを明確に意識し、日本人の側だけがそれに気付かずに「日中友好」という実在しない幻想を見ている。
日本は一方的に夢を見続けているのだ。それが楽しい夢ならば良い。しかしこの夢は永遠に終わることのない悪夢なのだ。
反日を国是とする中国 Part1
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201208article_2.html
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Link：
中国 十年以内に日本を核攻撃
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201110article_1.html
中国人女優 中共のスパイ強要を暴露
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201111article_11.html
中共の「日本弱体化」戦略 Part1 中国に貢がれた日本の血税
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201207article_10.html
中共の「日本弱体化」戦略 Part2 強請られる政治家と官僚たち
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201207article_11.html
中共の「日本弱体化」戦略 Part3 反日史観と歴史捏造の理由
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201207article_12.html
中国共産党の本質
https://fuulinkazan.seesaa.net/article/201006article_1.html
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