原爆死没者慰霊碑 碑文の誤り
広島（ウラン235型）と長崎（プルトニウム239型）への原爆投下から65年目、被爆者でご健在の方々は年々減少しつつある。
2種類の原爆実験のモルモットとして、広島、長崎が受けた人類史上最大の大殺戮を忘れないように記憶にとどめ後世に伝えることは重要だと思う。
しかし後世に伝えるべく広島の原爆死没者慰霊碑の碑文に、大きな疑問があることに、どれたけの日本人が気が付いているだろうか。
東京裁判の際、日本無罪論を唱えたインドの法学者、パール判事が広島の原爆死没者慰霊碑の碑文を見て、衝撃を受けたと言う。
『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』から、その時様子が描かれた段落を紹介しよう。
=============================================================
『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』 （P425 ～ P428）
=============================================================
【日本の国家戦略（二）】
アジアの平和を保つ日本の核武装
昭和二十七年、パール判事は広島を訪れた際に「過ちは繰り返しませぬから」の碑文をみて激しく憤り、同行していた田中正明氏に次のように語られ、それは新聞でも報じられた。
いわく「この”過ちは繰り返さぬ”という過ちは誰の行為を指しているのか。
勿論、日本人が日本人に謝っていることは明らかだ。それがどんな過ちなのか、私は疑う。ここに祀ってあるのは原爆犠牲者の霊であり、その原爆を落とした者は日本人でないことは明瞭である。
落とした者が責任の所在を明らかにして、”二度と再びこの過ちは犯さぬ”というなら肯ける。この過ちが、もし大平洋戦争を意味しているというなら、これまた日本の責任ではない。
その戦争の種は西欧諸国が東洋侵略のため蒔いたものであることも明瞭だ。さらにアメリカは、ＡＢＣＤ包囲陣をつくり、日本を経済的に封鎖し、石油禁輸まで行って挑発した上、ハルノートを突きつけた。
アメリカこそ開戦の責任者である」「東京裁判で何もかも日本が悪かったとする戦時プロパガンダのデマゴーグがこれほどまでに日本人の魂を奪ってしまったとは思わなかった。
東京裁判の影響は原爆の被害よりも甚大だ」。
このように今から五十年前にパール判事が喝破されたとおり、戦後日本は普通ならば「どの国にも過ちは繰り返させませんから」となるべきところを、自らが悪かったのだとする自虐史観から「過ちは繰り返しませんから」と考える思考回路が継続してきた。
しかし、日本に原爆が投下されるという過ちが繰り返されるか否かは、日本ではなく他国によってもたらされることである。
この主語を間違えた自虐史観思考によって今や北朝鮮や中共の核ミサイルが日本へ向けて実戦配備され、その核やミサイルの開発は日本のカネと技術で行われ、再び過ちが繰り返されかねない危機的状況に現在の日本は陥っているのだ。
つまり自虐史観と妄想平和主義こそが戦後日本の「過ち」なのである。
世界中のどの国にも二度と日本に対する過ちは繰り返させない、その確実な方法とは、日本が抑止力として高度技術レベルの核を保有し、北京と平壌にその照準を向けて配備すること以外にはない。
決然たる意志のもとに自国を核攻撃から護るために、核保有をふくめたあらゆる安全保障体制を構築することこそが、広島と長崎に眠る犠牲者の霊に対する本当の慰霊となるのではないだろうか。
パキスタンのシャリフ首相は一九九八年五月に「核実験を行ったのは、広島・長崎の二の舞をしたくないからだ」と述べているが、このままでは三発目の核が投下されるのは、またしても日本となってしまう可能性が高いのである。
日本歴史修正協議会主催の講演会で外交評論家の加瀬英明氏は、日本への原爆投下を決定したトルーマン政権閣議に出席したマッケロイ元陸軍次官との会話を紹介されている。
戦後、あるパーティーで同元次官と同席した加瀬氏が「もしその閣議の時点で日本が米国に届く核兵器を持っていたとすれば、日本への原爆投下を決定したか」と質問されたところ、同元次官は「何故そんな当たり前のことを聞くのか。投下する筈がない。当然だ」と答えられたそうである。
これは実は裏を返せば、中共が米国に届く核兵器を保有している以上、もし中共が日本に核攻撃を加えても、米国は自国の上要都市を犠牲にしてまで日本のために核報復はしないという現実を示してもいる。
アメリカの核の傘による安保なるものは、実は中共の核保有の段階でその事実上の有効性を失ったのである。
日本を他国の核攻撃から護れるのは、日本自身の核武装だけしか存在しないのだ。
リアル・ポリティクスに基く本当の平和主義、現実平和主義というものは、「反戦反核」だのといった非現実的なアホダラ経を唱えることではなく、他国から攻撃を仕掛けられないように、また他国から軍事力を背景に不当な圧力をかけられないように、仮想敵国を上回るだけの軍事力を平時から備えておくということに尽きる。
そしてあらゆる選択肢を残しておくことも鉄則であり、自らを縛る歯止めなど論外の愚挙でしかない。
もし仮に軍事力で仮想敵国を上回ることができなくても、せめて均衡した軍事力は維持しなければ平和は守れない。力が均衡していれば相手国も自国の被害を想定して軍事力行使には踏みきりにくく、米ソ冷戦下で両国が直接正面戦争に至らなかったのは、力の均衡による抑止力が作用したからである。
正面戦争ができなかった代わりに両国は世界各地で代理戦争を戦ってきたのだ。
そして、やがて米国の軍事力がＳＤＩ構想にまで及んでソ連を上回り、力の均衡が崩れたことでソ連は崩壊へと至り冷戦は終結した。
終結という言葉を使っているが、本来正しくは米国は戦勝しソ連は敗戦したということである。
この力の均衡による戦争回避の抑止力を日本のケースに当てはめて考えれば、中共と北朝鮮という二カ国が日本を仮想敵国として核ミサイルの照準を向けている以上、日本は緊急迅速に核武装を行い、また中朝と戦争になっても引けを取らないだけの人員・兵器・装備の大々的拡充を行って、中共との軍事力の均衡を図ることが必要となる。
それが日本を他国の核攻撃から守る唯一確実な方法であり、妄想的な観念平和主義ではなく現実的な平和維持戦略ということなのである。
非核政策を含め日本が自らの軍事力を抑えることは、何の平和維持にもつながらないばかりか、敵対国の攻撃を誘発する要因でしかない。
狂信的な平和ボケ日本とは違って東南アジア諸国の指導者はリアリストであることから、フィリピンやタイなどＡＳＥＡＮの一部の国には「日本が核保有して中共の軍事覇権拡大を抑制してほしい」という意見が根強く存往している。
中共への手前もあって公式にそれを述べる指導者はいないものの、その本心を伝えるニュアンスの情報は多々ある。
金正日の側近であった黄長燁元党書記（韓国に亡命）でさえも「このままでは韓国も中朝側に取りこまれてしまう。日本の核武装こそが中共と北朝鮮を封じる手段となる」と述べ、一方台湾の李登輝元総統も「（戦後日本は）嘘で固められた歴史で進んできて自らの歴史を否定してきた。
日本が憲法を改正して自衛隊を軍隊にかえて核武装したら、北朝鮮はおとなしくなる」と、日本核保有を待望するコメントを述べておられる。
自国の防衛は勿論のこと、中朝の暴走を抑止し日本がアジアの平和と安定に貢献する意志があるのであれば、日本の核保有はそのために絶対不可欠なのだ。
中共の核はアジア制覇のための核、北朝鮮の核は軍事国家独裁者の暴走による核だが、しかし日本が保有する核は、力の均衡によってアジアの平和を維持するための「平和の核」となる。
拳銃でも強盗に使われるものも有れば、犯人逮捕に使われるものも有る。核兵器の果たす役割は、それを保有する目的によって変わるのだ。
それでは日本核保有のためには、現実問題としていかなるステップが必要となるのか。先ずは岸首相も述べたように、自衛隊が合憲だと言うのであれば核保有も当然合憲であることを公式に宣言し、次いで日本核保有の妨げとなる障害物、すなわちソ連や中共の利益のために売国奴がつくったハードルである「非核三原則」という足嶺を取りはずさなければならない。
そしてその次にはＮＰＴからの脱退が必要となる。ＮＰＴ条約第十項には締結国は「異常な事態が自国の至高の利益を危うくしていると認める場合には、その主権を行使してこの条約から脱退する権利を有する」と規定されている。
中共に続いて北朝鮮までもが日本を標的とする核兵器の保有という、この事態はまさにお釣りがくるぐらいの「自国の至高の利益を危うくする異常な事態」である。
日本がそれを主張すれば、一体どの国が異を唱えられるであろうか。もし異を唱える国あらは、「貴国は全責任を持って日本を中朝の核攻撃から護れるのか」と問えばそれで話は終わりだ。
日本が国力をフル動員して取り組めば、半年以内に日本の核武装は完了する。なお、以上のステップをスムーズに進めるためには、米国が日本の核ミサイル発射をロックできるようなシステムにしておくことが必要となる。つまり米国に対して、何かあってもその核が米国へは届かないという「保険」を与えるのである。それにより共和党政権は確実に日本の核武装を支持して全面協力してくれる筈だ。
いずれ未来はサイバー戦争の時代が到来する。しかし最短でもまだ二十年以上は核による抑止力の時代が続くことは必至である。
つまり国家として生き残るためにも、日本の理想実現においても、現実的な国益としても、アジアの平和維持のためにも、核保有なくして明るい日本の未来は一切存在しない。
核戦争勃発の「真夜中十二時」まであと「七分間」、日本は即座にこの核武装へ向けたステップヘと歩みださなければならないタイムリミットに差しかかっている。
もはや是非を論ずる時でもない。史上三度目の核攻撃の脅威は我々の頭上にある。
ひとつ確かに言えることは、チベットがもし核を持っていたら、今でもチベットという国は存在していたであろう。日本の選択しだいで、ダライ・ラマの姿は未来の天皇陛下の姿となるかもしれないのだ。
=============================================================
Link： ブログテーマ 「日本人が知らない ｼﾘｰｽﾞ」
http://ochimusya.at.webry.info/theme/57295fd580.html
報道されない真実を広めるため、
人気ブログランキングのクリックをお願いします！
Thanks for your cooperation!
2種類の原爆実験のモルモットとして、広島、長崎が受けた人類史上最大の大殺戮を忘れないように記憶にとどめ後世に伝えることは重要だと思う。
しかし後世に伝えるべく広島の原爆死没者慰霊碑の碑文に、大きな疑問があることに、どれたけの日本人が気が付いているだろうか。
東京裁判の際、日本無罪論を唱えたインドの法学者、パール判事が広島の原爆死没者慰霊碑の碑文を見て、衝撃を受けたと言う。
『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』から、その時様子が描かれた段落を紹介しよう。
=============================================================
『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』 （P425 ～ P428）
=============================================================
【日本の国家戦略（二）】
アジアの平和を保つ日本の核武装
昭和二十七年、パール判事は広島を訪れた際に「過ちは繰り返しませぬから」の碑文をみて激しく憤り、同行していた田中正明氏に次のように語られ、それは新聞でも報じられた。
いわく「この”過ちは繰り返さぬ”という過ちは誰の行為を指しているのか。
勿論、日本人が日本人に謝っていることは明らかだ。それがどんな過ちなのか、私は疑う。ここに祀ってあるのは原爆犠牲者の霊であり、その原爆を落とした者は日本人でないことは明瞭である。
落とした者が責任の所在を明らかにして、”二度と再びこの過ちは犯さぬ”というなら肯ける。この過ちが、もし大平洋戦争を意味しているというなら、これまた日本の責任ではない。
その戦争の種は西欧諸国が東洋侵略のため蒔いたものであることも明瞭だ。さらにアメリカは、ＡＢＣＤ包囲陣をつくり、日本を経済的に封鎖し、石油禁輸まで行って挑発した上、ハルノートを突きつけた。
アメリカこそ開戦の責任者である」「東京裁判で何もかも日本が悪かったとする戦時プロパガンダのデマゴーグがこれほどまでに日本人の魂を奪ってしまったとは思わなかった。
東京裁判の影響は原爆の被害よりも甚大だ」。
このように今から五十年前にパール判事が喝破されたとおり、戦後日本は普通ならば「どの国にも過ちは繰り返させませんから」となるべきところを、自らが悪かったのだとする自虐史観から「過ちは繰り返しませんから」と考える思考回路が継続してきた。
しかし、日本に原爆が投下されるという過ちが繰り返されるか否かは、日本ではなく他国によってもたらされることである。
この主語を間違えた自虐史観思考によって今や北朝鮮や中共の核ミサイルが日本へ向けて実戦配備され、その核やミサイルの開発は日本のカネと技術で行われ、再び過ちが繰り返されかねない危機的状況に現在の日本は陥っているのだ。
つまり自虐史観と妄想平和主義こそが戦後日本の「過ち」なのである。
世界中のどの国にも二度と日本に対する過ちは繰り返させない、その確実な方法とは、日本が抑止力として高度技術レベルの核を保有し、北京と平壌にその照準を向けて配備すること以外にはない。
決然たる意志のもとに自国を核攻撃から護るために、核保有をふくめたあらゆる安全保障体制を構築することこそが、広島と長崎に眠る犠牲者の霊に対する本当の慰霊となるのではないだろうか。
パキスタンのシャリフ首相は一九九八年五月に「核実験を行ったのは、広島・長崎の二の舞をしたくないからだ」と述べているが、このままでは三発目の核が投下されるのは、またしても日本となってしまう可能性が高いのである。
日本歴史修正協議会主催の講演会で外交評論家の加瀬英明氏は、日本への原爆投下を決定したトルーマン政権閣議に出席したマッケロイ元陸軍次官との会話を紹介されている。
戦後、あるパーティーで同元次官と同席した加瀬氏が「もしその閣議の時点で日本が米国に届く核兵器を持っていたとすれば、日本への原爆投下を決定したか」と質問されたところ、同元次官は「何故そんな当たり前のことを聞くのか。投下する筈がない。当然だ」と答えられたそうである。
これは実は裏を返せば、中共が米国に届く核兵器を保有している以上、もし中共が日本に核攻撃を加えても、米国は自国の上要都市を犠牲にしてまで日本のために核報復はしないという現実を示してもいる。
アメリカの核の傘による安保なるものは、実は中共の核保有の段階でその事実上の有効性を失ったのである。
日本を他国の核攻撃から護れるのは、日本自身の核武装だけしか存在しないのだ。
リアル・ポリティクスに基く本当の平和主義、現実平和主義というものは、「反戦反核」だのといった非現実的なアホダラ経を唱えることではなく、他国から攻撃を仕掛けられないように、また他国から軍事力を背景に不当な圧力をかけられないように、仮想敵国を上回るだけの軍事力を平時から備えておくということに尽きる。
そしてあらゆる選択肢を残しておくことも鉄則であり、自らを縛る歯止めなど論外の愚挙でしかない。
もし仮に軍事力で仮想敵国を上回ることができなくても、せめて均衡した軍事力は維持しなければ平和は守れない。力が均衡していれば相手国も自国の被害を想定して軍事力行使には踏みきりにくく、米ソ冷戦下で両国が直接正面戦争に至らなかったのは、力の均衡による抑止力が作用したからである。
正面戦争ができなかった代わりに両国は世界各地で代理戦争を戦ってきたのだ。
そして、やがて米国の軍事力がＳＤＩ構想にまで及んでソ連を上回り、力の均衡が崩れたことでソ連は崩壊へと至り冷戦は終結した。
終結という言葉を使っているが、本来正しくは米国は戦勝しソ連は敗戦したということである。
この力の均衡による戦争回避の抑止力を日本のケースに当てはめて考えれば、中共と北朝鮮という二カ国が日本を仮想敵国として核ミサイルの照準を向けている以上、日本は緊急迅速に核武装を行い、また中朝と戦争になっても引けを取らないだけの人員・兵器・装備の大々的拡充を行って、中共との軍事力の均衡を図ることが必要となる。
それが日本を他国の核攻撃から守る唯一確実な方法であり、妄想的な観念平和主義ではなく現実的な平和維持戦略ということなのである。
非核政策を含め日本が自らの軍事力を抑えることは、何の平和維持にもつながらないばかりか、敵対国の攻撃を誘発する要因でしかない。
狂信的な平和ボケ日本とは違って東南アジア諸国の指導者はリアリストであることから、フィリピンやタイなどＡＳＥＡＮの一部の国には「日本が核保有して中共の軍事覇権拡大を抑制してほしい」という意見が根強く存往している。
中共への手前もあって公式にそれを述べる指導者はいないものの、その本心を伝えるニュアンスの情報は多々ある。
金正日の側近であった黄長燁元党書記（韓国に亡命）でさえも「このままでは韓国も中朝側に取りこまれてしまう。日本の核武装こそが中共と北朝鮮を封じる手段となる」と述べ、一方台湾の李登輝元総統も「（戦後日本は）嘘で固められた歴史で進んできて自らの歴史を否定してきた。
日本が憲法を改正して自衛隊を軍隊にかえて核武装したら、北朝鮮はおとなしくなる」と、日本核保有を待望するコメントを述べておられる。
自国の防衛は勿論のこと、中朝の暴走を抑止し日本がアジアの平和と安定に貢献する意志があるのであれば、日本の核保有はそのために絶対不可欠なのだ。
中共の核はアジア制覇のための核、北朝鮮の核は軍事国家独裁者の暴走による核だが、しかし日本が保有する核は、力の均衡によってアジアの平和を維持するための「平和の核」となる。
拳銃でも強盗に使われるものも有れば、犯人逮捕に使われるものも有る。核兵器の果たす役割は、それを保有する目的によって変わるのだ。
それでは日本核保有のためには、現実問題としていかなるステップが必要となるのか。先ずは岸首相も述べたように、自衛隊が合憲だと言うのであれば核保有も当然合憲であることを公式に宣言し、次いで日本核保有の妨げとなる障害物、すなわちソ連や中共の利益のために売国奴がつくったハードルである「非核三原則」という足嶺を取りはずさなければならない。
そしてその次にはＮＰＴからの脱退が必要となる。ＮＰＴ条約第十項には締結国は「異常な事態が自国の至高の利益を危うくしていると認める場合には、その主権を行使してこの条約から脱退する権利を有する」と規定されている。
中共に続いて北朝鮮までもが日本を標的とする核兵器の保有という、この事態はまさにお釣りがくるぐらいの「自国の至高の利益を危うくする異常な事態」である。
日本がそれを主張すれば、一体どの国が異を唱えられるであろうか。もし異を唱える国あらは、「貴国は全責任を持って日本を中朝の核攻撃から護れるのか」と問えばそれで話は終わりだ。
日本が国力をフル動員して取り組めば、半年以内に日本の核武装は完了する。なお、以上のステップをスムーズに進めるためには、米国が日本の核ミサイル発射をロックできるようなシステムにしておくことが必要となる。つまり米国に対して、何かあってもその核が米国へは届かないという「保険」を与えるのである。それにより共和党政権は確実に日本の核武装を支持して全面協力してくれる筈だ。
いずれ未来はサイバー戦争の時代が到来する。しかし最短でもまだ二十年以上は核による抑止力の時代が続くことは必至である。
つまり国家として生き残るためにも、日本の理想実現においても、現実的な国益としても、アジアの平和維持のためにも、核保有なくして明るい日本の未来は一切存在しない。
核戦争勃発の「真夜中十二時」まであと「七分間」、日本は即座にこの核武装へ向けたステップヘと歩みださなければならないタイムリミットに差しかかっている。
もはや是非を論ずる時でもない。史上三度目の核攻撃の脅威は我々の頭上にある。
ひとつ確かに言えることは、チベットがもし核を持っていたら、今でもチベットという国は存在していたであろう。日本の選択しだいで、ダライ・ラマの姿は未来の天皇陛下の姿となるかもしれないのだ。
=============================================================
Link： ブログテーマ 「日本人が知らない ｼﾘｰｽﾞ」
http://ochimusya.at.webry.info/theme/57295fd580.html
人気ブログランキングのクリックをお願いします！
Thanks for your cooperation!
国際社会の「大人」の ...
本当は★無限大のはず ...
